認知症予防と対策
認知症予防と対策
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一般的なシニアが課題として認識している問題のうち、自分や家族の認知症に関する関心はどの程度か、太陽生命少子高齢社会研究所がおこなった調査結果を参考に実態を見ておきましょう。
一般的なシニアが課題として認識している問題のうち、自分や家族の認知症に関する関心度は非常に高いと言えます。複数の調査結果がこの傾向を裏付けています。
1. 「最もなりたくない病気」の第1位は認知症
1. 「最もなりたくない病気」の第1位は認知症
1. 「最もなりたくない病気」の第1位は認知症
1. 「最もなりたくない病気」の第1位は認知症
太陽生命少子高齢社会研究所が2024年に実施した「認知症に関する調査」によると、全国の30代～70代の男女18,110人に「最もなりたくない病気」を尋ねたところ、「認知症」が第1位となり、第2位の「がん」と大差をつけています。この傾向は2021年の同調査でも変わっておらず、長期間にわたって認知症への高い不安と関心が持続していることがわかります。
特に、年代が上がるにつれて「関心がある」と回答する割合が高まる傾向が見られ、シニア層にとって切実な問題意識となっています。
2. 自分自身や家族が認知症になることへの強い不安
2. 自分自身や家族が認知症になることへの強い不安
損害保険ジャパンが2021年に実施した「認知症に関する意識調査」では、「自分が認知症になることが不安」（62.1%）、「家族が認知症になることが不安」（57.5%）がともに約6割に達し、ご自身やご家族が認知症になることに強い不安を抱いている人が多いことが示されています。
社会と関わりコミュニケーションをとる習慣は重要です！
社会と関わりコミュニケーションをとる習慣は重要です！
シニア世代が気にする第一位となっている「認知症になりたくない」と考えているシニア世代のイメージを四コマ漫画で描いてください。
・認知症のニュースが気になるシニア
・両親や親族に認知症がいないか気にするシニア
・自分はまだ若いから大丈夫だろうと楽観するシニア
・会話の機会を増やしコミュニケーションに努めるシニア
の４つのシーンです。
3. 認知症予防への高い関心と、行動への課題
3. 認知症予防への高い関心と、行動への課題
太陽生命保険株式会社が2021年に公表した「認知症の予防に関する意識調査結果」では、95.8%の人が「認知症の予防」が重要だと考えていると回答しています。また、関心のある事項の第1位も「予防」でした。
しかし、実際に予防対策を「何もしていない」と回答した人が54.9%に上る（2021年の別の調査では16.0%に留まる）など、高い関心があるにもかかわらず、具体的な行動に移せていない人が多い現状も明らかになっています。
株式会社オースタンスが2023年に実施した調査でも、**自身の認知症予防の必要性を感じているシニアは61.4%**であるにもかかわらず、日頃から意識的に実践しているのはわずか37.7%に過ぎません。実践に至らない理由としては、「対策方法がわからない」「効果のある対策方法がない」と感じていることが挙げられています。
オンラインでの認知症予防サービスについては、「認知症予防トレーニング（脳トレーニング、ゲーム、クイズ等）」に対する利用意向が最も高い（47.8%）という結果も出ています。
4. 認知症の症状や早期発見への知識へのニーズ
4. 認知症の症状や早期発見への知識へのニーズ
シニア層の認知症イメージは「もの忘れがひどくなる」（88.1%）が最も多く、記憶障害への認識が高いことがわかります。
早期発見に役立つ情報として「早期の症状や変化についての知識」が42.5%と最も求められており、変化に気づくための知識と適切な相談先の重要性が認識されています。
まとめ
まとめ
これらの調査結果から、一般的なシニア層は、自分自身や家族が認知症になることに対して非常に高い関心と不安を抱いていることが明確です。特に、**「認知症は最もなりたくない病気」という意識が強く、予防への関心も極めて高い一方で、「何をすれば良いか分からない」「具体的な方法が不明」**といった課題を抱えている現状が見て取れます。
これは、認知症予防プログラムを提供する側にとって、「高いニーズと、それを満たす具体策への情報提供の機会」が豊富に存在することを示唆しています。特に、楽しみながら継続でき、具体的な成果を感じられるプログラムは、シニア層の強い支持を得られる可能性が高いと言えるでしょう。
もの忘れがひどくなった？ 顕著な記憶障害があると思ったら確認が必要！
もの忘れがひどくなった？ 顕著な記憶障害があると思ったら確認が必要！
もの忘れから認知症への関連性
もの忘れから認知症への関連性
加齢によるもの忘れは誰にでも起こる生理的な現象であり、生活に大きな支障はありません。
MCIは、加齢によるもの忘れよりも顕著な記憶障害が見られるものの、日常生活は自立している状態です。これは**認知症の「予備軍」**と位置づけられ、この段階で介入することで、認知症への進行を遅らせたり、改善したりする可能性があります。
認知症は、記憶障害に加え、見当識障害（時間や場所が分からない）、遂行機能障害（計画を立てて物事を実行できない）、失語・失行（言葉や動作の障害）などが現れ、日常生活に大きな支障をきたす状態です。
シニア世代の「もの忘れが多くなった」という自覚は、MCIのサインである可能性があり、早期に専門医に相談し、適切な評価を受けることが非常に重要です。そして、MCIの段階で予防的な行動を起こすことが、認知症発症の阻止や進行の抑制に繋がると期待されています。
シニア世代の「もの忘れが多くなる」という記憶障害と、MCIから認知症という症例が認められるようになる関連性について知っておきましょう。
もの忘れと記憶障害について
シニア世代が経験する「もの忘れ」と、MCI（軽度認知障害）から認知症への進行は、非常に関連が深く、かつ多くの人が混同しやすいテーマです。その関連性と違いについて解説します。
ヒントがあれば思い出せて日常生活の支障がないか？
ヒントがあれば思い出せて日常生活の支障がないか？
1. 「もの忘れ」の種類と加齢による変化
1. 「もの忘れ」の種類と加齢による変化
まず、「もの忘れ」には大きく分けて2つの種類があります。
加齢に伴う生理的な「もの忘れ」:
特徴: 体験の一部（例：朝食に何を食べたか）を忘れるが、体験そのもの（例：朝食を食べたこと）は覚えている。ヒントがあれば思い出せる。日常生活に支障はない。感情や意欲の変化はない。進行は比較的緩やか。
例: 「昨日の晩ご飯のおかず、何だったっけ？」、「芸能人の名前がなかなか思い出せない」
認知症による病的な「もの忘れ」（記憶障害）:
特徴: 体験したこと自体を丸ごと忘れる（例：朝食を食べたこと自体を忘れる）。ヒントを与えても思い出せない。新しいことを覚えられない。物事を計画的に進めたり、判断したりする能力の低下が伴う。日常生活に支障が出始める。感情の変化（怒りっぽくなる、意欲の低下など）が見られることがある。進行は比較的早い。
例: 「今日、ご飯はまだ食べていない」と食後に訴える、同じ話を何度も繰り返す、物の置き場所を完全に忘れて探し回る（盗られたと思い込む場合も）。
生活習慣の改善や脳トレで介入すれば遅延効果が見込める
生活習慣の改善や脳トレで介入すれば遅延効果が見込める
2. MCI（軽度認知障害）と「もの忘れ」の関連性
2. MCI（軽度認知障害）と「もの忘れ」の関連性
MCIは、加齢による生理的なもの忘れと認知症の中間に位置する状態です。
MCIの定義と特徴:
記憶障害の存在: 年齢や学歴では説明できない程度の記憶障害（もの忘れ）が見られます。本人や家族がそのもの忘れを自覚し、指摘することが多くなります。
日常生活の自立: 記憶以外の認知機能（判断力、遂行能力など）は概ね保たれており、日常生活は自立して送れています。
認知症ではない: 認知症の診断基準は満たしていません。
自覚がある: 認知症の初期段階とは異なり、もの忘れをしていること自体を本人が自覚していることが多いです。この自覚が、不安やイライラの原因になることもあります。
「もの忘れ」からMCIへの移行:
シニア世代で「もの忘れが多くなってきた」と感じる場合、それが単なる加齢によるもの忘れなのか、それともMCIの兆候なのかを判断することは重要です。
MCIでは、加齢によるもの忘れよりも「質」が異なり、最近の出来事や約束を忘れるなど、生活への影響が徐々に見られ始めるのが特徴です。
MCIと診断された場合、年間約5%〜15%が認知症に移行するとされています。しかし、MCIの段階で適切な介入（生活習慣の改善、脳トレーニングなど）を行うことで、認知機能が改善し、正常な状態に戻る可能性も、あるいは認知症への移行を遅らせる可能性もあります。
アルツハイマー型認知症には病理的変化が関与している
アルツハイマー型認知症には病理的変化が関与している
3. MCIから認知症への進行
3. MCIから認知症への進行
MCIから認知症へ進行するメカニズムは複雑ですが、特にアルツハイマー型認知症の場合、以下の病理学的変化が関与していると考えられています。
アミロイドβの蓄積: 脳内にアミロイドβと呼ばれる異常なたんぱく質が蓄積し始めます。これは認知症発症の10年以上前から始まるとされています。
タウたんぱくの蓄積と神経細胞の変性・脱落: アミロイドβの蓄積に続いて、神経細胞内でタウたんぱくが異常に蓄積し、神経原線維変化を引き起こします。これにより神経細胞が障害を受け、死に至ります。
脳の萎縮: 神経細胞の減少により、脳全体が萎縮していきます。特に記憶を司る海馬（かいば）の萎縮が早期から見られることが多いです。
これらの病理学的変化が進行するにつれて、MCIの状態から日常生活に支障をきたすほどの認知機能の低下（認知症）へと移行していきます。
過多な情報に翻弄されると同時に「自分はまだ大丈夫」という楽観も！
過多な情報に翻弄されると同時に「自分はまだ大丈夫」という楽観も！
リスクを意識しながら、分散して見聞きする情報にやや翻弄され、一方で自分はまだ大丈夫だろうという楽観的な側面もあるのではないかと思います。 シニア層の認知症に関する関心は非常に高い一方で、一般的には「リスクは意識しつつも、情報に翻弄され、一方で自分はまだ大丈夫」という心理は多くの人に見られます。この複雑な心理状態を深掘りしてみましょう。
シニア層の認知症に関する複雑な心理：リスク意識と楽観の交錯
シニア層の認知症に関する複雑な心理：リスク意識と楽観の交錯
「リスクは意識するが、情報過多で翻弄される側面」
情報の洪水と不確実性: 認知症予防に関する情報は、テレビ、雑誌、インターネットなど多岐にわたります。「これを食べればいい」「この運動が効果的」「この脳トレが良い」といった情報が溢れており、それぞれが断片的な知識として提供されがちです。これにより、「結局、何をすれば本当に効果があるのか？」という疑問や混乱が生じ、どれもこれも試してみるものの、継続できなかったり、効果を実感しにくかったりします。
科学的根拠の曖昧さ: 一部の情報には明確な科学的根拠がないものも含まれるため、情報源を見極めるのが難しいと感じる人もいます。どの情報を信じれば良いか分からず、結果的に「あれもこれも試してみる」ものの、どれも長続きしない、という状況に陥りやすくなります。
不安の増幅: 認知症のリスクに関する情報に触れることで、漠然とした不安が募る一方で、具体的な行動に結びつかない「情報疲れ」を感じることもあります。
「自分はまだ大丈夫だろうという楽観的な側面」
希望的観測: 多くの人は「自分だけは大丈夫」「まだ若いから関係ない」という希望的観測を抱きがちです。これは、認知症という病気が持つ負のイメージ（記憶の喪失、生活の質の低下など）から目を背けたいという心理的な防衛機制の一種とも考えられます。
周囲との比較: 「あの人よりはまだしっかりしている」「趣味も楽しめているし、大丈夫」など、周囲の人との比較によって、自分の現状を過度に肯定的に捉える傾向が見られることもあります。
「いつかやろう」の先延ばし: 予防の重要性は認識しつつも、「もう少し歳を取ってから」「時間ができたら」と、具体的な行動を先延ばしにしてしまう心理も存在します。これは、日常生活の中で緊急性の高い課題が優先されがちなためでもあります。
無意識の忌避: 認知症という病気自体が「怖いもの」「触れたくないもの」という感情を伴うため、意識的にその話題や具体的な予防行動から距離を置こうとする心理が働くこともあります。
認知症予防プログラムへの示唆
認知症予防プログラムへの示唆
このようなシニア層の複雑な心理を理解することは、効果的な認知症予防プログラムを設計する上で非常に重要です。
「何から始めれば良いか分からない」を解消する具体性: 断片的な情報ではなく、体系的で分かりやすい予防策を提示し、具体的な行動ステップを示すことが求められます。
「楽しみながら継続できる」仕組み: 義務感ではなく、喜びや達成感を伴うプログラムは、「いつかやろう」の先延ばしを防ぎ、継続性を高めます。
「自分ごと」として捉えてもらう動機づけ: 漠然とした不安を煽るのではなく、**「今から始めることのメリット」**や「自分にもできる」という肯定的なメッセージで、能動的な参加を促す必要があります。
「社会的なつながり」の提供: 講座やコミュニティを通じて、同じ目的を持つ仲間との交流の場を提供することは、孤独感の解消と学習意欲の維持に繋がります。
ご指摘の心理状態は、多くのシニア層に共通して見られるものです。これを踏まえた上で、彼らが「これならできる」「続けたい」と思えるような、魅力的な認知症予防プログラムを提供することが、認知症予防を考える人たちとプログラム提供者の共通理解につながると考えることができます。
認知症の発症を遅らせるためにできることとは？
認知症の発症を遅らせるためにできることとは？
認知症予防を意識している人が、実際にどういう具体的な行動にトライしているかを調査したデータはありますか。学習・スポーツ・食事・睡眠などジャンルと、テレビで見たとか友人から勧められたとか、きっかけを見てみましょう。
認知症予防に関心を持つシニアが実際にどのような行動にトライしているか、いくつかの調査結果をベースに解説します。また、それらの行動のきっかけについても触れていきます。
まとめ
まとめ
シニア層は、認知症予防に対し高い関心と必要性を感じており、「人と会話」「運動」「知的活動」といった行動に実際取り組んでいます。これらの行動のきっかけは、身近な人の影響、メディアからの情報、そして自身の認知機能の変化への自覚が大きな割合を占めています。
一方で、「何をすれば良いか分からない」「効果的な方法が分からない」という課題も根強く、これが実際の行動への移行を阻む要因となっています。そのため、具体的な行動方法を分かりやすく提示し、継続できるようなサポート体制や楽しさを提供することができれば、認知症予防プログラムの普及において極めて重要であると言えるでしょう。
1. 認知症予防として実際に取り組んでいる行動（ジャンル別）
1. 認知症予防として実際に取り組んでいる行動（ジャンル別）
複数の調査から、シニア層が認知症予防のために実践している行動は多岐にわたりますが、特に「人と会話をする」「運動」「知的活動」が高い割合を占めています。
コミュニケーション・交流
「人と会話をする」: FNNプライムオンラインの2025年調査（有効回答者数219名）では、**75.8%が「人と会話をする」**ことを最も実践している予防策として挙げています。これは、社会的つながりが脳の活性化や孤独感の軽減に重要であるという認識が高いことを示しています。
友人との交流、地域活動への参加: 間接的なデータですが、コミュニティ活動やボランティアへの参加も、社会性の維持と認知機能の保護に繋がると考えられています。
運動・身体活動
「適度な運動（有酸素運動）を行う」: FNNプライムオンラインの同調査で**63.5%**が実践していると回答しています。ウォーキングや散歩、軽いジョギングなどが含まれると考えられます。
体操: 自治体などが主催する介護予防教室などでは、「脳トレ」とともに「運動」が主要な内容として取り扱われていることが多く、参加者は体操などの身体活動に取り組んでいます。
学習・知的活動（脳トレーニング）
「色々なことに興味や関心を持つ」: FNNプライムオンラインの同調査で**63.0%**が実践していると回答。これは、新しい知識の習得や趣味への挑戦を指すと考えられます。
脳トレーニング、ゲーム、クイズ: 損害保険ジャパンが2021年に実施した調査では、オンラインでの認知症予防サービスとして「認知症予防トレーニング（脳トレーニング、ゲーム、クイズ等）」に対する利用意向が最も高く（47.8%）、実際に取り組んでいる人も多いと推測されます。
語学学習: Duolingo JAPANが2024年に実施した調査では、語学学習をしているシニアのうち、69.6%が認知症予防のために語学学習に取り組んでいると回答しており、そのうち4人に1人が10年以上継続しているという結果も出ています。これは、新しい言語を学ぶことが脳に高度な刺激を与えるという認識があることを示しています。
読書、計算、パズル: これらも一般的な知的活動として広く行われています。
食事・生活習慣病管理
**「バランスのよい食事」や「生活習慣病の予防」**に関する意識はありますが、具体的な実践率は他の項目に比べて低い傾向が見られる調査もあります（例：音更町のアンケートでは、認知症予防になるものとして生活習慣病の予防を選択した人が50.7%、バランスの良い食事を選択した人が58.8%と意識は高いものの、行動に移している割合は別調査で低く出ることも）。
睡眠
直接的なデータは少ないものの、質の良い睡眠が記憶の定着に重要であるという認識は広まっており、意識して睡眠環境を整えたり、睡眠時間を確保したりする行動も含まれます。
2. 行動のきっかけ
2. 行動のきっかけ
認知症予防の行動を始めるきっかけは、様々ですが、以下の要素が強く影響していると考えられます。
「身近な人の影響」:
家族や友人の発症・気になる症状: 損害保険ジャパンの2021年調査では、「身近な人で、認知症になった人がいたから」（46.5%）、「身近な人で、気になる症状がみられたから」（35.7%）が、身近な人と認知症について話すきっかけとして最も多く挙げられています。これは、具体的な事例に触れることで、自分ごととして捉える意識が高まることを示しています。
友人からの勧め: 「友人が始めたから私も」といった形で、身近な人の実践が行動のきっかけになることもよくあります。
メディアからの情報:
テレビ番組・健康情報誌: 認知症予防に関する特集は、テレビの健康番組や情報誌で頻繁に取り上げられます。これにより、「脳トレ」「特定の食材」「簡単な運動」などが紹介され、それを見た人が「これならできるかも」と試してみるきっかけになることが多いです。
インターネット・SNS: 最近では、YouTubeなどの動画プラットフォームやSNSで、認知症予防に関する情報が発信されており、これらも行動のきっかけとなることがあります。
自治体・医療機関からの情報提供やイベント:
地域の健康講座や教室: 自治体が開催する介護予防教室や健康相談会などで、認知症予防の重要性や具体的な方法が紹介され、参加者が行動を始めるきっかけになることがあります。
医療機関での相談: 医師や専門家からのアドバイスが、具体的な予防行動を促す大きなきっかけとなります。
健康診断・認知機能テスト: 自身の健康状態や認知機能に何らかの不安を感じた際、それが行動のきっかけとなることもあります。
個人の加齢による自覚:
物忘れの自覚: 「忘れっぽくなったから」という自身の認知機能の低下への不安が、予防行動の最も直接的なきっかけとなることが多いです。
「まだ対策するほどではない」という意識から「そろそろ」という意識への変化: 先の調査で「まだ対策するほどではない」という理由で実践していない人もいますが、年齢を重ねるにつれてこの意識が変化し、予防への行動へと移るタイミングが訪れます。
６５歳以上の高齢者の２８％に軽度認知障害以上の傾向が見られる
６５歳以上の高齢者の２８％に軽度認知障害以上の傾向が見られる
一般的なシニア世代における、認知症、軽度認知障害（MCI）、そして認知機能が正常な状態の割合について、日本の調査結果を基に解説します。
認知症、MCI（軽度認知障害）、認知機能が正常な状態の割合（65歳以上の高齢者）
認知症、MCI（軽度認知障害）、認知機能が正常な状態の割合（65歳以上の高齢者）
日本の厚生労働省の推計や日本総研のレポートなど、複数のデータによると、65歳以上の高齢者におけるこれらの割合は以下のようになっています。
認知症（Dementia）の症状があらわれているカテゴリー
約12.3% (2022年時点の推計値)
2022年の推計では、約443万人とされています。
年齢が上がるにつれて有病率は顕著に上昇し、例えば、90歳以上では6割を超えるというデータもあります。
MCI（軽度認知障害：Mild Cognitive Impairment）と見られるカテゴリー（認知症予備軍）
約15.5% (2022年時点の推計値)
2022年の推計では、約559万人とされています。
MCIとは、記憶力やその他の認知機能に問題があるものの、日常生活に支障をきたすほどではない状態を指します。MCIの人のうち、年間で約5%〜15%が認知症に移行するとされていますが、一方で、認知機能が正常に戻る人もいるとされています。
認知機能が正常な状態
上記の認知症およびMCIの合計（約12.3% + 約15.5% = 約27.8%）を差し引いた割合。
約72.2% (2022年時点の推計値)
まとめ
まとめ
2022年時点の推計では、65歳以上の高齢者の約3.6人に1人（約27.8%）が認知症またはその予備軍（MCI）に該当すると考えられています。
具体的には：
認知症: 約12.3%
軽度認知障害（MCI）: 約15.5%
認知機能が正常: 約72.2%
これらの数値は、高齢化の進展に伴い、今後も増加していくと予測されています。例えば、日本総研の予測では、2050年には認知症およびMCIの高齢者数は合計で1,200万人を超える見込みです。
このデータは、シニア世代にとって認知症が「自分ごと」として捉えられるべき重要な課題であり、MCIの段階での早期介入や予防が極めて重要であることを示唆しています。
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